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2016年2月 2日 (火)

アンチ幸福の科学の皆さまのおっしゃることへの素朴な疑問 その2

よく幸福の科学のアンチの方は、「幸福の科学の信者(会員)は激減している」などと言われます。
ただ、幸福実現党の党員が平成26年度分の資料を見ると、約15000人に増えているのです。
幸福実現党の理念や政策に共鳴したからといって、母体が宗教法人幸福の科学で、大川隆法氏の霊言なるもので、政策や党運営を左右しているのですから、信者以外の方で党員になる方は少ないのではないでしょうか。
となると、約15000人はほとんどが幸福の科学の会員でしょうから、少なくても成人の会員が約15000人はいるということになるでしょう。
ただ私の素朴な疑問は、たとえば約15000人程度の会員で全国にある「精舎」「支部」と呼ばれる施設を運営させ、多くの職員の給与を賄うことができるだろうか、ということです。
大川隆法氏は以前、文芸春秋のロングインタビューで信者一人当たり年間約100万円支出していると語っていますが、それが本当だとしても、その内訳に「献本」と言っている信者以外の人に大川氏の著書や、幸福の科学の雑誌を買ったものを無料配布するものも含まれているでしょう。
一方で、元妻の大川きょう子氏は、書籍は広告費などを差し引くと利潤を生まないといったことを雑誌に語っていましたから、書籍の購入費は教団の「利潤」にはならないことになります。
教団にとってコストが低くて、手に入る率の高いものとしては、「植福」と呼ばれる献金や、「祈願」への祈祷料にあたるもの、「法話拝聴御礼」として大川氏の話をビデオで精舎や支部で聞くときの費用などではないでしょうか。
しかし、それらで、全国にある「精舎」「支部」と呼ばれる施設を運営させ、多くの職員の給与を賄うことができるのでしょうか。
職員は自らの給与のなかの一部を教団に献金するという、還流をさせているのかもしれません。
あるいは、これまでの内部留保を切り崩しているのかもしれません。
それでも今現在は、全国にある「精舎」「支部」と呼ばれる施設を運営させ、多くの職員が稼働しているということは、ある程度の会員が必要でしょう。
または、会員一人あたりの献金額(支出)を増やさないとならないでしょう。
後者だとすると、あとは会員が貧困に陥って献金どころでなくなるまでの時間の勝負になるでしょう。
アンチの方は「会員は激減している」と言われますが、それによって、たとえば施設の閉鎖が相次いだりしなければ、中にいる会員自身も「会員は激減している」と実感しないのではないでしょうか。
その一つの表れが、ネット上で、会員と思われる方が「会員は確実に増えている」「会員は減っていない」と書いています。
対抗意識や教団からの一方的な情報からかも知れませんが、会員自身に会員が激減しているという実感がないほどのものなのか、そこが素朴な疑問です。
ここは教団内におられる方でないとわからないと思います。

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